自立循環型住宅-2
「自立循環型住宅住宅へのガイドライン」から各要素技術によりどの程度省エネが進むか考えてみたい。
さしあたり各用途で最高の省エネ技術を適応してどのくらいの省エネ効果をもたらすのか見てることにした。
技術に関して、敷地の特性や建物の向きなど個々の住宅で利用できない場合が想定できる物は無視した。
暖房に関しては日射熱利用、
冷房に関しては自然風利用と日射遮蔽手法
| 基準値 | 低減率 | 省エネ後 | 節約量 | 改善率 | ||
| 暖 房 | 12.8GJ | 15.4％ | 0.27 | 3.5GJ | -9.3GJ | -11.2％ |
| 冷 房 | 2.4GJ | 2.9％ | 0.6 | 1.4GJ | -1.0GJ | -1.2％ |
| 換 気 | 4.7GJ | 5.6％ | 0.4 | 1.9GJ | -2.8GJ | -3.4％ |
| 給 湯 | 24.5GJ | 29.4％ | 0.5 | 12.3GJ | -12.3GJ | -14.7％ |
| 照 明 | 10.7GJ | 12.9％ | 0.5 | 5.4GJ | -5.4GJ | -6.4％ |
| 家 電 | 23.7GJ | 28.5％ | 0.6 | 14.2GJ | -9.5GJ | -11.4％ |
| 調 理 | 4.4GJ | 5.3％ | 4.4GJ | |||
| 合 計 | 83.2GJ | 100％ | 43.8GJ | -39.4GJ | ||
| 電 力 | 太陽電池による発電量 | ３ＫＷ ４ＫＷ |
-29.3GJ -39.1GJ |
改善率は節約量を基準エネルギーで割ったもの。 これで各用途ごとどのくらい貢献するのかを見てみる。
やはりダントツに効果が見られるのは給湯、そして家電、あわせて暖房も大きい。
暖房に関しては基準エネルギーの算出がＳ５５年基準（1980年）のものを対象に、一気に平成11年基準超の断熱外皮に改修をした場合を想定している。
築年数が比較的新しいものはここまでの効果は望めないが、日射熱の利用を考慮していないので、日射熱利用のための要素（開口部断熱向上・集熱面積増加・蓄熱）でのポイントを加えることでより大きな省エネができることだろう。
問題はリフォームにおいて、工事が可能かどうか？それにかかる費用だと思う。
暖房以外の用途は、機器の交換や新たな機器の追加とそれに伴う工事などで改善ができそうなので、機器の買い替えなどにより次第に省エネ化が進んでいくだろう。
となるとやはり暖房で使うエネルギーが問題のようだが、こちらも現在の削減率0.27は、
断熱外皮の低減率0.45と、エアコンCOP6以上の低減率0.6を掛け合わせたもので、
COPの低いエアコンをしている場合、エアコンを取り替えることで、40％のエネルギー節約ができることになる。
ただしこれ以上の省エネを進めるには、断熱改修を行なわなくてはならない。
さらに、今回無視した日射熱の利用の効果は平成11年基準以上の断熱外皮が条件となる。
断熱改修は単独で考えると大掛かりになるが、断熱材自体は決して高いものではないので、耐震改修や外壁の貼り替えなどがチャンス。
※潜熱回収型ガス給湯器と配管保温、節湯器具で20％省エネできる。